IT業界

IT業界の将来性はない?今後も需要のあるエンジニアとは?

2020.06.23

IT・インターネット業界は、目まぐるしく変化を遂げています。 数年前には存在しなかったサービス、製品が市場に出回っている状況です。 何かわからないことがあれば、すぐにインターネットを使って調べられる大変便利な時代になり、今やネットワークは私たちの生活になくてはならないものになっています。 一方で自動化の波により衰退していく業界も予測されています。 そこで、今後10年で起こるであろう変化について、ITエンジニアという職種が今後伸びていくのか、衰退していくのかといった将来性と、今後求められるエンジニア像に解説していきます。

IT業界の将来性

自分の業界が今どんな状況で、今後どうなっていくかは凄く気になりますよね。 技術革新によって今後多くの仕事は無くなり、失業率も上昇すると言われています。 GoogleのCEOラリー・ペイジ氏が「人工知能の目覚ましい発展で、近い将来10人中9人は今と違う仕事をしているだろう」と言った発言は有名ですね。

 

実際中国ではウエイターの仕事が無くなってきており、ロボットが代わりに注文を受けたりしているそうです。 つまり、今と同じ仕事をしていたら、年を取ってからロボットに代わられて失業してしまう、なんて事も十分にあり得るわけです。

 

では、IT業界は果たしてどうなっているのでしょうか。 結論から言うと、IT業界の市況は好調です。

 

IT業界の売上高推移

経済産業省の発表している「特定サービス産業動態統計調査」においても情報サービス業、インターネット附随サービス業、インターネット広告は売上を伸ばし続けている業界だとデータから読み取れます。

 

 

 

売上高合計(百万円) 2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年 2018年 2019年
情報サービス業 10,534,972 10,150,413 9,880,699 10,120,231 10,326,488 10,632,784 10,796,754 10,993,032 11,321,617 11,583,822 12,064,266
インターネット附随サービス業 768,922 952,575 1,082,926 1,196,383 1,232,040 1,345,193 1,488,053 1,551,665 1,613,582 1,650,950 1,747,830
インターネット広告 198,018 221,986 380,657 402,499 434,576 491,243 561,516 649,716 726,260 777,622 834,377

参考資料:経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」

 

IT業界の平均月間給与額推移

また、総務省統計局が発表している「産業別常用労働者1人平均月間現金給与額」においても、情報通信業は近年4年連続で給料が上がり続けている業界と分かります。

 

 

平均月間給与額(円) 2017年 2018年 2019年 2020年
調査産業計 313,801 315,590 319,442 323,547
電気・ガス・熱供給・水道業 550,254 557,079 551,840 557,248
情報通信業 483,730 487,441 490,647 498,227
金融業,保険業 471,964 466,011 486,011 482,116
学術研究,専門・技術サービス業 453,617 459,143 461,560 471,316
建設業 380,141 386,049 392,008 405,223
教育,学習支援業 379,962 383,465 383,228 384,106
製造業 376,331 378,447 385,470 392,305
複合サービス事業 376,252 385,771 382,179 386,267
不動産業,物品賃貸業 350,747 367,048 360,679 349,998
運輸業,郵便業 340,644 340,132 347,639 356,665
鉱業,採石業,砂利採取業 316,177 322,133 333,277 373,468
医療,福祉 293,452 294,986 303,341 298,135
卸売業,小売業 267,524 272,488 275,825 286,186
サービス業(他に分類されないもの) 258,681 258,579 257,661 255,907
生活関連サービス業,娯楽業 205,482 203,755 207,154 206,667
宿泊業,飲食サービス業 126,673 126,652 127,644 126,225

参考資料:総務省統計局「日本の統計(産業別常用労働者1人平均月間現金給与額)」

 

以上のデータを見ると、IT業界は依然として売り手市場であり、給与も上昇している事が伺えます。

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 ITエンジニアの人口推移

IT業界の成長を支えているのが、ITエンジニアです。 さまざまな求人サイト、求人誌においても好条件なITエンジニアの求人を見かけます。 あらゆるものがIT化されてITエンジニアが必要不可欠になっている現状に対して、人員数が不足しているため、どこの企業も好条件を掲げて、よりよい人材を確保しようと躍起になっているのです。 IT業界が成長している一方で、ITエンジニアの人口推移はどのようになっているのでしょうか?

 

ITエンジニアの人口推移は、主に三つの方法で国が集計して公表しています。

 

一つは5年に一度行われる国勢調査のデータに基づく発表です。 これは職業欄によって集計しているものと想定されます。 そして二つ目がIPA(情報処理推進機構)が毎年発表されている「IT人材白書」です。 この「IT人材白書」は書籍版とwebからダウンロードできるpdf版があり、pdf版は簡単なアンケートに答えるだけで誰でも読むことが出来ます。 無料とは思えないほど情報量が多いので、興味がある方は一読してみるのもよいでしょう。 参考リンク:IPA(情報処理機構)「IT人材白書

 

三つ目は経済産業省が資料を発表しています。 ホームページにて様々な資料を公表しているので、こちらも併せて一読することをお勧めします。 参考リンク:経済産業省「IT 人材需給に関する調査

 

ITエンジニアの人口推移

上述した通り、集計方法には様々なものがあるので、それぞれ数値が違うのが現状です。 今回は経済産業省の「人材需給に関する調査」より、データを引用します。

 

 

2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
供給人数(人) 994,070 1,004,879 1,018,099 1,031,538 1,045,512 1,059,876
不足人数(人) - - - 220,000 260,835 303,680

参考資料:経済産業省「IT 人材需給に関する調査」

 

2010年のリーマンショック時のみ減少しましたが、景気回復以降は近年のIT化に伴うように右肩上がりに増えています。 しかし、ITエンジニアの数が微増傾向になっているにもかかわらず、人材不足であることは変わりが無いのが現状です。 経済産業省の調査によると、2020年現在のIT人材数は約100万人、不足数は約30万人と推計されています。

 

今後のITエンジニアの人口推移予想

では今後のITエンジニアの供給人数と不足人数はどのようになるのでしょうか? ITに従事する人が増えれば飽和状態になり、将来性を不安視する声もお聞きしまが、エンジニアのニーズは今後ますます高まる見通しです。 その理由は、新しいネットワークの開発やシステムの導入に伴い、それを運用するエンジニアの存在が必要不可欠になるためです。 増加する通信量に備えて通信機器のリプレイスや通信インフラ拡大のためのインフラ構築が求められ、ますます需要が高くなることが予想されます。

 

先ほどの「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」では、今後の動向をこのように予測しています。

 

 

2020年 2025年 2030年
供給人数(人) 1,059,876 1,110,121 1,133,049
不足人数(人) 303,680 364,070 448,596

参考資料:経済産業省「IT 人材需給に関する調査」

 

このように供給人数は微増しかしていないのに対し、不足人数がどんどん増加していくことが想定されています。 IT需要の伸びが低く想定した場合でも2030年に16万人の不足、需要が高く伸びた場合は2030年に79万人と不足数が拡大するそうです。 「2030年問題」という言葉もあるように、これからどんどんITエンジニアが必要になってきますが、人材不足を解消する術がないのが現状です。

 

このように、ITエンジニアの人口推移は「予想外に見通しが悪い」のが現状です。 人材不足という事は、売り手市場であるため、安定した需要が見込めるという事になります。 今からITエンジニアとして活躍すれば、来たる人材不足の未来にて、好条件で勤務することが可能です。 売り手市場になっている、今がITエンジニアに転職するチャンスです! 今からスキルを磨いて、今後に備えるのがベターな選択でしょう。

 

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将来性のあるITエンジニアとは

ITエンジニアの需要が高いということは見てきた通りですが、エンジニアのその中だとどのエンジニアの需要が高いのでしょうか。 IPA(情報処理機構)が発表した「2019年度組込み/IoT産業の動向把握等に関する調査」では、現時点で必要とされている技術と将来的に必要な技術として以下のような結果となっています。

参考資料:IPA「2019年度組込み/IoT産業の動向把握等に関する調査」

 

現時点で重要な技術として設計・構築、ネットワーク、ioT、AIなどの技術、将来重要な技術としてAI、ビッグデータ、IoT、ネットワークが上げらています。

 

また、IPA(情報処理機構)の「IT人材白書」の2019年版でも、IT人材の構成比において、インフラ(ネットワーク)エンジニアは7.3%で、システムアーキテクトやプロジェクトマネージャよりも少ない結果となってます。

参考資料:IPA「IT人材白書」

 

以上のようなデータからも、ネットワークエンジニアは特に現代社会において需要が増している職業といえます。

 

昨今ではクラウドサービスが徐々に定着し始めているうえ、インフラ整備を中小企業も行うようになったため、設計や構築の面でもまだまだ需要はあるでしょう。 そして大企業が既に構築し終えた既存のインフラの運用と保守という重要な仕事もあるので、仕事がなくなることがないどころか、人手が足りないという現場もあるほどです。 また、通信量の増大、通信機器の増加という点で、ネットワークの仕組みやセキュリティ対策はとても重要なものになります。 よって現状では、将来性は安定しているといえるでしょう。

 

関連記事:IT業界おすすめのエンジニア一覧と年収ランキング

 

今後必要とされる人材

エンジニアとして活躍している人がすべて将来的に需要があるかというとそうではありません。 ではどのようなエンジニアが需要が高いのでしょうか? 先ほどのIPAによる「2019年度組込み/IoT産業の動向把握等に関する調査」では、不足している人材は以下のような結果となっています。

参考資料:IPA「2019年度組込み/IoT産業の動向把握等に関する調査」

 

設計のできる上流工程のエンジニアやプロジェクトを管理するプロジェクトマネージャの他に、複数の分野を対応できるフルスタックエンジニアがあげられています。 設計や構築などは、ヒアリングを通して求めているものを形にしていく力も求められますし、聞き取るためのコミュニケーション能力も求められます。 また最近ではネットワークシステムも分業ではなく、一人で最初から最後まで構築できるようなフルスタックエンジニアが求められています。

 

今後もあらゆるものがネットワークに繋がるIoT時代になっていくと、それらから取得できるデータを解析システムやクラウドシステム、様々なアプリケーションが求められます。 これらのシステムをプログラミングで制御するという仕事も需要が大きくなってくるでしょう。

 

プログラミングのスキルは今後もIT業界の多くの職種で求められていきます。 プログラミングが義務教育になることからわかるように、今後はプログラミングができることが当たり前のスキルとなることが想定されるため、他と差別化できるような専門のスキルを身に着けておくと有利でしょう。 ITエンジニアは今後も不足する職業となるため、目指すのであれば専門スキルと経験値を積んでおくこともはじめていきましょう。

 

また、業務を行いながら常にアンテナを張ることも重要です。 最新の情報や運用方法などをシミュレーションしながら、どう運用していくかを考える力が求められます。 いかに素早くネットワークシステムを構築できるかが問われる時代になるので、ルーター、スイッチだけではなくサーバー・プログラミングの知識もつけていくことで新時代に活躍する人材になるでしょう。

 

関連記事:【2020年】IT業界の最新技術と今後の動向

 

まとめ

IT業界の今後と将来性について、またその中でもネットワークエンジニアの市況は好調である事をご紹介してきました。 インターネットの通信量は今後ますます増えていて、今後もネットワークは社会インフラとして重要な役割を果たすことは間違いありません。 ますます需要が伸びるネットワークエンジニアの将来は明るいといえます。

 

手に職をつけて安定が欲しい方はネットワークエンジニアという職業を考えられても良いかもしれませんね。 ぜひネットワークを勉強して、次世代のネットワークエンジニア業界を牽引できるような人材になりましょう。

転職に迷ったらやってみよう!【エンジニア診断】

記事の監修責任者

飯塚 寛也
エンジニアとして移行調整・NW更改作業・クラウドシステムの設計・構築等を手掛ける。 入社2年目でネットワーク最高資格であるCCIEの筆記試験に合格。 人材開発室にてCCNA/CCNPの勉強会を50回以上開催、100名以上の合格者を輩出し、スクール事業の礎となる。
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