IT業界

みんなの憧れ!IT業界とは|職種や企業、年収までわかりやすく解説

「IT業界ってよく聞くけどどんな業界なの?」「IT業界の企業や職種って何?」IT業界への就職や転職を考えたことがある人は、このような疑問を持ったことがある人が多いのではないでしょか。

コンピュータやスマートフォンを使ったインターネット社会となった現代では、IT業界という言葉をよく耳にするようになりました。一口にIT業界と言っても、通信機械の製造からウェブサービスの展開まで仕事内容は多岐にわたります。

この記事では、IT業界の全体像から職種や仕事内容、主な企業や年収まで分かりやすく紹介していきます。

IT業界は5つに分類される

「IT」とは、コンピュータやインターネットを使った情報技術(Information Technology)のことで、これらのITに付随するサービスを扱う業界がIT業界です。IT業界は大きく分類すると、以下の5つのカテゴリに分類することができます。

・通信インフラ業界
・インターネット・WEB業界
・ソフトウェア業界
・ハードウェア業界
・情報処理サービス(SI)業界

定義によっては通信インフラ業界とWEB業界をまとめて、インターネット業界と呼ぶこともあります。

インターネットを使ってサービスを提供するのか、テクノロジーを使って製品を開発するのかという軸と、ハード(基礎部分)を扱うか、ソフト(応用部分)を扱うかといった2つの軸から、以下の図のように理解すると分かりやすいでしょう。

IT業界5つの領域

近年急速に発展した変化の激しい業界なので、明確な分類方法があるわけではなく、あくまで一般的な分類例です。一つの分野に特化した企業もあれば、複数の業界にまたがっている企業も多いです。

それぞれの業界について、代表的な企業や仕事内容、必要なスキルなどを紹介していきます。

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通信インフラ業界とは|インターネットなど通信サービスを提供する

通信インフラとは、インターネットや電話などの通信サービス・プロバイダのことで、光ファイバー通信や5Gなどのサービスを提供していくのが通信インフラ業界です。

インターネットが普及した現代において、電気、水道、ガスと並んで第四のインフラとして注目されており、IoTやクラウド化の成長を支えるために必須となる業界になります。ソフトウェアやシステム開発と異なり、インフラなので需要が安定しているのが特徴です。

通信インフラ業界の概要

通信インフラ業界の仕事内容

通信インフラ業界の仕事内容は、「新らしい通信サービスの導入」と「現存する通信サービスの保守」の2種類に分類されます。サービス導入プロジェクトの際に活躍するのが、上流工程と呼ばれる「設計・構築業務」で、サービス保守プロジェクトの際に活躍するのが、下流工程と呼ばれる「運用・保守・監視業務」です。

設計・構築業務は、ネットワークの設計書を書く設計や、通信機器の設定を行う構築といった高度な知識を要する作業を行い、運用・保守・監視業務は、細かい設定の変更といった比較的簡単な作業を担当します。

下流工程からキャリアを始めて、経験や知識をつけて上流工程へとステップアップしていくのが一般的です。

通信インフラ業界の主な職種

通信インフラ業界の主な職種としては、ネットワーク通信を管理する「ネットワークエンジニア」、情報の出し入れを管理する「サーバエンジニア」、データの出し入れを管理する「データベースエンジニア」、通信の安全性を守る「セキュリティエンジニア」などがあります。通信インフラを担っているため、インフラエンジニアとも呼ばれます。

DODA マイナビ転職 平均年収.jp 求人ボックス
ネットワークエンジニア 455万円 439万円 655~800万円 533万円
サーバエンジニア 463万円 439万円 533万円
データベースエンジニア 500~1000万円 514万円
セキュリティエンジニア 600万円 538万円

関連記事:インフラエンジニアとは|ITインフラ全般を支えるエンジニア

通信インフラ業界に向いている人と必要なスキル

通信インフラは、IT業界の必要不可欠なライフラインとなるため、使命感と達成感の高い仕事です。そのため、表舞台で目立つ花形の仕事よりは裏方として社会を支える仕事が好きな人が向いています。

また、日々の業務でも高い正確性が求められたり、障害の際は即座に解決したりできる根気強さや課題解決力がスキルとして求められます。

通信インフラ業界の主な企業と年収ランキング

通信インフラ業界で主な企業としては、NTT、KDDI、ソフトバンクなどがあります。

通信インフラ業界の主な企業

NTTグループやKDDIなどの通信回線設備を保有している「通信キャリア」と、IIJやBIGLOBEなどインターネット接続サービスを提供している「ISP」に分類することができます。

平均年収 (openwork) 平均年収 (転職会議) 平均年齢 (転職会議)
NTTドコモ 705万円 616万円 36.4歳
BIGLOBE 702万円
KDDI 669万円 623万円 36.8歳
ソフトバンク 667万円 591万円 36.4歳
NTT東日本 631万円 581万円 36.1歳
インターネットイニシアティブ 558万円 563万円 37歳

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インターネット・WEB業界とは|インターネット上のサービスを提供する

インターネット・WEB業界は、インターネットを利用したサービス全般を提供する業界です。ウェブサイト制作、インターネット広告、SNS、ポータルサイト・検索エンジン、ショッピングサイト(EC)、コンテンツ配信、オンラインゲームの運営などがインターネット・WEB業界に含まれます。

インターネット・WEB業界の概要

インターネットの普及によって発展した業界のため、ベンチャー企業が多く存在している若く活発な業界です。

インターネット・WEB業界の仕事内容

WEB業界の仕事内容は、サービス内容によって多岐にわたりますが、ウェブサイト制作やウェブ広告運用など「企業が企業に向けて行うBtoBの仕事」とショッピングサイトやSNSの運営など「企業が個人に向けて行うBtoCの仕事」の2種類に分類することができます。

インターネット・WEB業界の主な職種

WEB業界の主な職種としては、WEB開発を管理する「WEBディレクター」、WEBサイトを作る「WEBエンジニア」、WEB記事の作成をする「WEBライター」、WEBのアクセス解析や予測を立てる「WEBマーケター」などがあります。デザインやマーケティングなど、クリエイティブなセンスも必要となる仕事が多のが特徴です。

DODA マイナビ転職 平均年収.jp 求人ボックス
WEBエンジニア 419万円 387万円 490万円 548万円
WEBディレクター 442万円 387万円 470万円 498万円
WEBライター 352万円 387万円 150万円~ 450万円
WEBマーケター 476万円 496万円

関連記事:Webエンジニアとは|仕事内容から必要なスキルまで徹底解説

インターネット・WEB業界に向いている人と必要なスキル

インターネット・WEB業界は、まだまだできたばかりの流動的な業界なので、自由な発想力で主体的に行動できる人が向いているでしょう。

人々の必要としているサービスを見つけ出して、それをインターネットを利用して解決する業界となるので、ほとんどの業務でマーケティングの知識があるといいでしょう。WEBエンジニアとして働くのであれば、HTMLやCSSなどの知識も必要になります。

インターネット・WEB業界の主な企業と年収ランキング

WEB業界で主な企業としては、Google、amazon、facebookなどがあります。この3社にAppleを加えたGAFAは、IT業界の巨大企業の筆頭です。

インターネット・WEB業界の主な企業

サービスの内容別にさらに細かく分類すると、以下のような業界に細分化されます。

・ポータルサイト(google、yahooなど)
・SNS(facebook、twitterなど)
・動画共有(YouTube、ニコニコ動画など)
・キュレーションサイト(グノシー、スマートニュースなど)
・ショッピングサイト(amazon、楽天など)
・電子書籍(kindle、Renta‎など)
・動画配信(Netflix、Paraviなど)
・オンラインゲーム(ガンホー、Steamなど)
・Eラーニング(SmartBoading、AirCourseなど)
・インターネット広告(サイバーエージェント、GMOなど)

平均年収 (openwork) 平均年収 (転職会議) 平均年齢 (転職会議)
Google 1565万円 677万円 31.1歳
Amazon 1021万円 676万円 39.7歳
DeNA 760万円 656万円 35.7歳
メルカリ 759万円 682万円 33.7歳
GREE 752万円 699万円 37.7歳
楽天 666万円 597万円 34.9歳
LINE 657万円 653万円 36歳
mixi 652万円 569万円 35.5歳
Yahoo! 628万円 608万円 36.3歳
サイバーエージェント 611万円 586万円 34.5歳
ZOZO 464万円 449万円 32.4歳
GMOインターネット 459万円 466万円 35.3歳
Facebook
twitter

ソフトウェア業界とは|機器で使うアプリやソフトを開発する

ソフトウェアとは、コンピュータなどの機械で動いているプログラムのことで、様々なソフトウェアを製造・販売しているのがソフトウェア業界です。

ソフトウェアの機能別に「アプリケーションソフト(アプリ)」「オペレーションシステム(OS)」「ミドルウェア」の3つに分類することができます。

アプリケーションソフトは、表計算や文書作成ができるEXCELやWORD、メール送受信をするメーラーなどといった用途別に使うアプリのことです。オペレーションシステム(OS)は、コンピュータシステム全体を制御するもので、ミドルウェアがアプリとOSの間を仲介するものです。

ソフトウェア業界の概要

ソフトウェア業界の仕事内容

ソフトウェア業界の仕事内容は、主に「受託ソフトウェア開発」と「パッケージソフトウェア開発」に分類することができます。

受託ソフトウェア開発は、企業から直接依頼を受けてソフトを開発するBtoB型の開発です。すでに発注してから開発するので売上が約束されているというメリットに対して、企業ごとの課題に合わせて特注で開発するので、そのまま他の企業に販売できないというデメリットがあります。

パッケージソフトウェア開発は、市販ソフトとして汎用性の高いソフトを開発するBtoC型の開発です。汎用性の高いソフトを開発すれば多くの売上が見込めるというメリットに対して、売れなければ赤字になってしまうというデメリットがあります。

ソフトウェア業界の主な職種

ソフトウェア業界の主な職種としては、プロジェクト全体を管理する「プロジェクトマネージャ」、システム全体の設計をする「システムエンジニア」、設計されたプログラムを実際に構築をする「プログラマ」、製品のトラブルや質問に対応する「サポートエンジニア」などがあります。

プログラマは業務内容によって、さらにゲームプログラマ、アプリケーションプログラマなどに分けることができます。プログラミング言語は用途によって多数存在しており、どのプログラミング言語ができるかで、携わることができる業務も変わってきます。

DODA マイナビ転職 平均年収.jp 求人ボックス
プロジェクトマネージャ 664万円 591万円 601万円
システムエンジニア 473万円 445万円 550万円 494万円
プログラマ 417万円 353万円 426万円 430万円
サポートエンジニア 409万円 458万円

関連記事:IT業界の花形 システムエンジニア | 仕事内容から年収まで解説

     プログラマーとは|仕事内容や年収から向いている人や資格まとめ

ソフトウェア業界に向いている人と必要なスキル

プログラミング言語は日進月歩の世界であるため、「新しいもの好きで勉強することが苦にならない」「新しい知識をどんどん吸収したい」という人が向いています。

どの職種につくにあたっても、まずプログラマから始めることが一般的なので、何らかの言語のプログラミングスキルが必須となるでしょう。システムエンジニアやプロジェクトマネージャといった職種にステップアップするためには、マネジメントスキルやコミュニケーション力が必要となります。

ソフトウェア業界の主な企業と年収ランキング

ソフトウェア業界で主な企業としては、Microsoft、ORACLE、Trend Microなどがあります。企業の母体との関係性から「メーカー系」「ユーザー系」「独立系」の3つに分類することができます。

ソフトウェア業界の主な企業

Microsoftなど電子機器メーカーがソフトウェアの子会社を持ったものが「メーカー系」、ITとは直接関係のない金融機関や商社がソフトウェアの子会社を持ったものが「ユーザー系」、親会社がないのが「独立系(ISV=Independent Software Vendor)」です。

メーカー系やユーザー系が特定の機器やサービスに依存したソフトなのに対して、ISVは特定のハードウェアに依存していないため市場も広く、業界の大部分を占めています。

平均年収 (openwork) 平均年収 (転職会議) 平均年齢 (転職会議)
アドビ 1321万円 687万円 40.3歳
Microsoft 1287万円 862万円 40歳
VM Ware 1278万円
RedHat 1209万円
ORACLE 912万円 802万円 41.6歳
トレンドマイクロ 768万円 623万円 36.8歳
オービック 663万円 602万円 36.3歳
ワークスアプリケーションズ 635万円 577万円 32.8歳
日立システムズ 605万円 550万円 36.7歳
サイボウズ 502万円 535万円 35.6歳
ソースネクスト

ハードウェア業界とは|コンピュータなどの機器を製造する

ハードウェアとは、パソコン本体、キーボード、マウス、プリンターなど手で触ることができる機械のことで、様々なハードウェアを製造・販売しているのがハードウェア業界です。

現在では、インターネットに繋げられる電子媒体(スマートフォン、ゲーム機、家電)もハードウェアの1つとして考えられるようになっています。IoTの普及によって新しい製品開発の需要がますます伸びていくでしょう。

ハードウェア業界の概要

ハードウェア業界の仕事内容

ハードウェア業界の仕事内容は、「製品の企画・設計」を行うハードウェア設計寄りの仕事と「製品の開発」を行うハードウェアエンジニア、「製品の販売」を行う営業寄りの仕事が主になります。

ハードウェア業界の主な職種

ハードウェア業界の主な職種としては、製品のプログラムを作る「組み込みエンジニア」、エラーやバグを確認する「テストエンジニア」、機械トラブルを解決する「サービスエンジニア」、製品を販売する「セールスエンジニア」などがあります。

機械を扱うため専門性が高く、他のIT業界のエンジニアと比べると少し異なるスキルが必要とされます。

DODA マイナビ転職 平均年収.jp 求人ボックス
組み込みエンジニア 474万円 466万円 458万円
テストエンジニア 455万円 440万円 469万円
サービスエンジニア 451万円 438万円 300~400万円 494万円
セールスエンジニア 658万円 551万円 538万円

ハードウェア業界に向いている人と必要なスキル

実際に形のあるものとして流通する機器を作る業界なので、「モノづくりをするのが好きな人」「作ったものが形となるのが好きな人」が向いています。

組み込みエンジニアとして働くためにはC言語やアセンブリ言語でのプログラミング能力が必要となります。

ハードウェア業界の主な企業と年収ランキング

ハードウェア業界で主な企業としては、Apple、Sony、Panasonicなどがあります。

ハードウェア業界の主な企業

ソフトウェア業界と同様にハードウェア業界でも、特定の会社と依存していない製品を作っている企業が「独立系(IHV=Independent Hardware Vendor)」と呼ばれます。

平均年収 (openwork) 平均年収 (転職会議) 平均年齢 (転職会議)
シスコシステムズ 1339万円 952万円 40.7歳
Sony 927万円 728万円 40.5歳
IBM 904万円 769万円 41歳
DELL 877万円 672万円 39.6歳
東芝 754万円 668万円 39.7歳
ヒューレット・パッカード 734万円 772万円 42.8歳
Panasonic 710万円 653万円 40.5歳
NEC 709万円 652万円 40.6歳
日立 707万円 647万円 37.8歳
富士通 643万円 611万円 38.1歳
Apple 606万円 592万円 34歳

情報処理サービス(SI)業界とは|システムの提案や開発を行う

情報処理サービス業界は、別名「システムインテグレータ(SIer=エスアイアー)」とも呼ばれています。顧客の悩みや課題を解決するために、IT技術を使ったシステムやサービスを開発・運用する業界です。

システムの開発からサービス利用後の運用まで行うため、システムに必要なハードウェアの選定、サービスに必要なソフトウェアの選定、ネットワークやweb開発に必要なエンジニアチームの編成など、あらゆるIT業界の仕事を幅広くカバーする業界になります。

情報処理サービス(SI)業界の概要

情報処理サービス(SI)業界の仕事内容

情報処理サービス業界の仕事内容は、企業へ情報システムを導入する際に行うすべてのサービスになります。例えば、解決する課題のヒアリング、パソコンや通信機器の選択、導入するソフトウェアの開発から管理・運用まですべてを請け負っています。

情報処理サービス(SI)業界の主な職種

情報処理サービス業界の主な職種としては、プロジェクト全体を管理する「プロジェクトマネージャ」、解決策を提案する「ITコンサルタント」、製品を販売する「セールスエンジニア」、データを分析する「データサイエンティスト」などがあります。

サービス導入の際に顧客のニーズを聞き出すため、コンサルティング要素が強いのが特徴です。

DODA マイナビ転職 平均年収.jp 求人ボックス
プロジェクトマネージャ 664万円 591万円 601万円
ITコンサルタント 584万円 551万円 610万円 598万円
セールスエンジニア 658万円 551万円 538万円
データサイエンティスト 516万円 551万円 655万円 698万円

情報処理サービス(SI)業界に向いている人と必要なスキル

お客様の本当の課題を見つけ出して解決する仕事なので「他人の話を聞くのが好きな人」が向いているといえます。

そのためヒアリング力やコミュニケーション力が必須のスキルとなるでしょう。また、問題点の発見や解決案の提案をしていく仕事なので、課題解決力や提案力が必要となります。

情報処理サービス(SI)業界の主な企業と年収ランキング

情報処理サービス業界で主な企業としては、NTT DATA、伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)、野村総合研究所(NRI)などがあります。企業の母体との関係性から「メーカー系SIer」「ユーザー系SIer」「独立系SIer」「ITコンサル」の4つに分類することができます。この他に母体が海外企業のものを「外資系SIer」として分類する例も見られます。

情報処理サービス(SI)業界の主な企業

富士通や日立などの電子機器メーカーがSIの子会社を持ったものが「メーカー系SIer」、NTT DATAや野村総合研究所(NRI)などITとは直接関係のない金融機関や商社がSIの子会社を持ったものが「ユーザー系SIer」、親会社がないのが「独立系SIer」、コンサルティング企業がSI業務を行うのが「ITコンサル」です。

平均年収 (openwork) 平均年収 (転職会議) 平均年齢 (転職会議)
野村総合研究所 990万円 811万円 35.7歳
デロイトトーマツ 909万円 747万円 34.7歳
アクセンチュア 860万円 731万円 35.7歳
NTTデータ 756万円 664万円 36.4歳
日鉄ソリューションズ 737万円 687万円 37.5歳
伊藤忠テクノソリューションズ 710万円 667万円 38.4歳
日本ユニシス 669万円 605万円 39.6歳
大塚商会 631万円 557万円 35.3歳
NECソリューションイノベータ 604万円 567万円 38.7歳
SCSK 596万円 576万円 38.2歳
富士通マーケティング 592万円 550万円 36.9歳
日立ソリューションズ 586万円 566万円 38歳
富士ソフト 513万円 490万円 35.7歳
DTS 506万円 507万円 37.6歳

IT業界の今後の動向とトレンド

目まぐるしい変化を遂げてきたIT業界ですが、今後も伸び続けていくのでしょうか、それとも衰退していくのでしょうか。IT業界全体での将来性や今後注目されている最新技術について解説していきます。

IT業界は今後も好調な業界

IT業界の市況は今後も好調でしょう。経済産業省の発表している「特定サービス産業動態統計調査」においても情報サービス業、インターネット附随サービス業、インターネット広告は売上を伸ばし続けている業界だとデータから読み取れます。

情報サービス業
インターネット附随サービス業、インターネット広告
売上高合計(百万円) 2016年 2017年 2018年 2019年
情報サービス業 10,993,032 11,321,617 11,583,822 12,064,266
インターネット附随サービス業 1,551,665 1,613,582 1,650,950 1,747,830
インターネット広告 649,716 726,260 777,622 834,377

参考資料:経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」

また、総務省統計局が発表している「産業別常用労働者1人平均月間現金給与額」においても、情報通信業は近年4年連続で給料が上がり続けている業界と分かります。

産業別 平均月間現金給与額_2
平均月間給与額(円) 2017年 2018年 2019年 2020年
調査産業計 313,801 315,590 319,442 323,547
電気・ガス・熱供給・水道業 550,254 557,079 551,840 557,248
情報通信業 483,730 487,441 490,647 498,227
金融業,保険業 471,964 466,011 486,011 482,116

参考資料:総務省統計局「日本の統計(産業別常用労働者1人平均月間現金給与額)」

以上のデータを見ると、IT業界は依然として売り手市場であり、給与も上昇している事が伺えます。

ITエンジニアの需要は拡大する

IT業界が今後も成長していく業界である一方で、IT業界を支えるエンジニアの需要はどうなっていくのでしょうか。結論としては、ITエンジニアの需要は今後も増え続けていきます。

経済産業省「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」では、今後も供給人数は微増するのに対し、不足人数がどんどん増加していくことが想定されています。

IT人材需給に関する試算結果
2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
供給人数(人) 994,070 1,004,879 1,018,099 1,031,538 1,045,512 1,059,876
不足人数(人) 220,000 260,835 303,680

関連記事:経済産業省「IT 人材需給に関する調査」

IT需要の伸びが低く想定した場合でも2030年に16万人の不足、需要が高く伸びた場合は2030年に79万人と不足数が拡大します。このように、ITエンジニアの人口推移は「予想外に見通しが悪い」のが現状です。人材不足ということは売り手市場であるため、安定した需要が見込めるという事になります。

関連記事:IT業界の将来性はない?今後も需要のあるエンジニアとは?

IT業界で今後注目される5つの技術

成長を続けているIT業界ですが、インターネットやコンピュータなど現在使われているサービスについては、そこまで需要成長は見込めないでしょう。ですが、まだ定着していない新技術の分野で今後も市場の拡大が見込まれています。

ここでは、今後成長が期待されている注目技術を紹介していきます。

IT業界で今後注目される5つの技術

IoT・5Gの普及

IoT(Internet of Things)とは、パソコンやスマホ以外のも様々なモノがインターネットにつながり相互に通信する「モノのインターネット」のことです。

冷蔵庫や電子レンジなどの家電製品、机や椅子などの電子機器以外の家具、服などのウェアラブルデバイスまでもが対象となっています。これらのIoTでの通信を実現するために、5Gなどの高速で大規模なネットワークが必要となります。

クラウド化・仮想化の普及

クラウドとは、インターネットなどのネットワーク経由で利用できるサービス全般のことです。

クラウド上にデータを補完することで、万が一パソコンが壊れてもデータを損失するリスクをなくすことができます。また、会社に行かなくてもブラウザからアクセスできるため、在宅ワークの実現が可能になります。

AI(人工知能)・ビッグデータの活用

AIとは、Artificial intelligenceの略称で人工知能のことです。最新の人工知能では、データを分析して自動的にデータの中から特徴を抽出してくれる「ディープラーニング」と呼ばれる技術が発達しています。

また、これまでの技術では扱うことが困難だった大量で多様なデータを蓄積し、解析する「ビッグデータ」や「データマイニング」がIT技術の進化により実現してきました。

VR・ARの活用

VRとはVirtual Realityの略称で仮想現実のこと、ARとはAugmented Realityの略称で拡張現実のことです。VRが仮想世界へ行くというコンセプトであるのに対して、ARはCGを投影し、現実世界に仮想現実を呼び出すというコンセプトです。

現段階では、VRに対応している動画だけを見ることしかできませんが、今後はVR動画が主流になっていくことでしょう。

デジタルトランスフォーメーションの進行

「デジタルトランスフォーメーション」とは、デジタル化による技術革新のことです。

仮想通貨やモバイル決済によるキャッシュレスといった、金融サービスのデジタル技術革新である「フィンテック」をはじめ、農業のデジタル化「アグリテック」、教育のデジタル化「アドテック」など数多くの業界でデジタル化が進んでいます。

関連記事:【2020年】IT業界の最新技術と今後の動向

IT業界の5つの魅力とメリット

IT業界の全体像がわかったところで、IT業界全体のメリットについて紹介していきます。IT業界の主な魅力として以下の5つが上げられます。

IT業界の5つの魅力とメリット

それでは、それぞれについて詳しくみていきましょう。

①給与水準が高く将来が安定している

先ほどの章でも紹介しましたが、情報通信業は2番目に給料が高い業界で、近年4年連続で給料が上がり続けています。IT業界全体の売上も伸び続けているので、将来性があり安定している業界であるといえます。

IT業界自体がなくなることは考えにくいので、将来的にも経験が無駄にならないのは魅力といえるでしょう。

②新しい価値を生み出す刺激的な仕事ができる

IT業界では最新の技術を用いたサービスの開発も多いため、社会に新しい価値を生み出すやりがいのある仕事に携わることができる点が魅力的です。

ここ数年のインターネットを始めとしたサービスが私たちの生活スタイルを変えてしまったように、社会のあり方自体を変えてしまうような刺激的な仕事ができます。

③実績を積んでスキルの向上ができる

IT業界では、実際の経験を積みながらスキルの向上ができます。そのため、将来的に自分がどんな人材になりたいかをイメージして、その人材になるための実績とスキルを身につける人が多いです。中には、IT企業間を転職してスキルを身につけたら独立する人もいます。

特にITスキルは専門的な技術で世界共通のスキルとなるため、手に職をつけることができるのが魅力です。やればやっただけ仕事の実績になっていくので、実力が身に付きやすい業界と考えられます。

④実力重視で昇給も早い

IT業界は基本的に「実力主義」の企業が多く、「年功序列」を採用している企業は少ないのが現状です。仕事で結果を出し続けていけば、 年齢に関係なく早い段階での昇給が見込めます。

就職後も絶えず結果を残さないといけないというプレッシャーもありますが、結果を出せばそれがきちんと反映されるのが魅力です。

⑤フレックスタイム制やテレワークがある

すべての企業ではないですが、企業によってはオフィス訪問不要のリモートワークで働ける企業があります。IT企業で働いている女性の中には、結婚出産を機にリモートワークに移行する方も増えてきています。

また、決まった労働場所がなくオフィスを持たない個人事業主も増えてきています。職場に行く必要はなくなることで働き方の選択肢も広がっていくのもメリットのひとつでしょう。

IT業界のデメリットはある?

IT業界の数々のメリットを紹介してきましたが、一方で、デメリットはあるのでしょうか。ここでは、IT業界で想定されるデメリットについて紹介します。

IT業界で想定されるデメリットは以下の2つです。

・繁忙期は残業時間が多い傾向にある
・企業によっては福利厚生に問題がある

繁忙期は残業時間が多い傾向にある

どの業界でも残業が多いことはデメリットとして挙げられていますが、IT業界の繁忙期は特に残業が多い傾向にあります。特に製品やサービス開発など締め切りのあるプロジェクトは、締め切りに間に合わせるために残業することが多くなりがちです。

企業によっては福利厚生に問題がある

現在では、ほとんどのIT企業が「完全週休二日制」と「各シーズンごとの大型連休」を導入しています。しかし、歴史が浅いベンチャー企業の中には福利厚生が整っていない企業があります。

中には、年間休日が100日を切るような企業、労働基準局へ申告している労働時間より長時間労働させている企業もあるので、福利厚生について、面談時に制度が整っているかどうか確認しておくと良いかもしれません。

転職者必見!IT業界に向いている人の3つの特徴

IT業界に向いている人の3つの特徴

最後に、IT業界で働く上で向いている人の3つの特徴をご紹介します。以下の特徴に当てはまっている人はIT業界に向いているかもしれません。

①論理的に物事を考えることができる

普段から「なぜそうなるのか」ということについて、順序だてて論理的に考えることが得意な人が向いています。ITシステムやインターネットサービスを構築・運用するために、論理的思考(ロジカルシンキング)が最も重要な能力といえるでしょう。

コンサルタント業などの例外を除けば、基本的に機械を相手にすることになるため、「どうすれば完成するか」「なぜ動かないのか」といったことを考えるために論理的な思考が必要になります。

②協調性がありチームワークを大切にできる

チームワークを大切にして、チームの成功のために自分の役割を果たせる人が向いています。IT業界のプロジェクトは基本的にチーム単位で行われます。チーム内で分業をしてシステムを完成させることも多いので、チームワークを大切にできることが重要です。

また、分業をしていると他の作業の内容が分かりづらくなることも多いため、密にコミュニケーションをとることで、疑問点や不安点を解消できることも大切なことになります。

③継続力がありコツコツと地道に努力できる

同じ作業の繰り返しでもコツコツと地道に努力できる人が向いています。プログラミングやコーディングなど、作業内容によっては単純な作業を繰り返すことになることもあります。その中でもしっかりと作業を完了することができる継続力が大切です。

また、IT業界は技術革新が早く、常に最新の情報をキャッチし続ける必要があるため、そういった勉強を続けていけるかも重要になります。

IT業界の違いを理解してキャリアプランをたてよう

IT業界の全体像とIT業界内の5つの領域について詳しく紹介してきました。5つの領域はそれぞれ独立しているわけではなく、多くの企業が領域を横断して幅広いサービスを提供しています。

IoTやクラウド、AIなど今後も最新技術が登場していく日進月歩の分野なので、これからも変化し続けながら成長していくでしょう。

この記事を読んで「IT業界で働いてみたい」と興味を持った方は、IT業界内の違いを理解したうえで、自分がやりたい仕事や描きたいキャリアプランをたてて、ぜひIT業界の就職・転職に挑戦してみてください。

転職に迷ったらやってみよう!【エンジニア診断】

記事の監修責任者

飯塚 寛也
エンジニアとして移行調整・NW更改作業・クラウドシステムの設計・構築等を手掛ける。 入社2年目でネットワーク最高資格であるCCIEの筆記試験に合格。 人材開発室にてCCNA/CCNPの勉強会を50回以上開催、100名以上の合格者を輩出し、スクール事業の礎となる。
株式会社アプエンテ 職業紹介責任者(010-190717133-004)
情報処理技術者試験 ネットワークスペシャリスト試験(第NW-2021-04-00112号)
Cisco認定試験 CCNP Enterprise 認定/CCNA
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